日本海溝地震（東日本大地震）発生以降、正確には阪神淡路大地震くらいから始まっていましたが、日本列島は太平洋側から圧されている状態になっている為、日本列島では1995年以前より圧倒的に地震の数は増えています。

従ってここ1か月ほど地震が増えていると感じるのは「印象」であり、平均した地震の回数は2020年2月と比較して特に増加している訳では有りません。

もはや毎日地震が頻発する状態が「通常」なので有り、特に長野、岐阜県境付近の群発地震では、現在微震が続いている地域で、震度５を超える地震の発生確率は低いと思われます。

フォッサマグナの西の端、伊豆近海では群発地震の発生する事例が多くみられ、これらの地域では3か月から半年、細かな地震が連続したとしても、すぐに大きな地震が発生する可能性は低く、物理的法則性は有りませんが、現実と言う観点での関連性を考えるなら、群発地震が発生して10年後付近に震度６以上の地震が発生した事例が存在しますので、長期的な観点での警戒は必要になります。

ただし、岐阜県南東部はフォッサマグナの西の端と中央構造線が交差する地点が有り、過去「濃尾地震」発生に伴い甚大な被害を出した震源が有りますので、長野、岐阜県で注意しなければならないのは、岐阜県南東部と言う事になりますが、巨大地震発生確率と言う点では、その他の日本各地と同じくらいの確率でしか有りません。

日本海溝地震（東日本大地震）が発生してから、過去用いられていた統計学的周期に拠る地震発生確率は、全て役に立ちません。

南海地震の周期予測、東南海、関東、金華山（東北）などの周期は完全に以前の周期を外れていますので、過去の周期予測は、もはや信仰の領域を出るものでは無くなっています。

また関東平野はフォッサマグナの東の端と中央構造線が交差していますので、例えば東京23区で過去震源にならなかった地点は存在しない程、大小含めて２００を超える地点で、過去に地震を発生させた震源が存在しています。

さらに東京湾では100年周期と400年周期くらいの、大きな地震を発生させる断層が隠れている事が分かっていますが、この周期も日本海溝地震（東日本大地震）以降、その周期的秩序を保っている可能性は低いものと思われます。

首都直撃地震の多くは横浜付近を震源とするものが多く、東京を震源とする地震で警戒すべきは東京湾三浦半島寄りの地震です。

ここで微震が連続する場合は首都に被害を及ぼす大地震発生の確率は高くなります。

北関東、東北太平洋側の地震は、日本列島が圧されている状態である以上、これからも地震の回数が減少する可能性は低いとみられますが、いずれの地震もその最大震度は５以下、3から4クラスの地震が多くなるでしょう。

傾向として震度1から2の地震が増えて、やがてその弱い部分が一巡すると、今度は微震に耐えていた地域に震度３から4の地震が発生し始め、一番最後まで耐えていた地域で震度６、7の大きな地震が発生する傾向を持ちます。

今のところ震度6を超える地震発生の恐れは、北海道南部、九州南部ですが、これらは中構造線の延長線上に当たりますので、8月、12月にはどちらが先になるかは分かりませんが、北海道南部、九州南部のどちらかで、震度６を超える地震が発生する可能性が有ります。

勿論こうした地域以外でも、どこでいつ大きな地震が来るか予測はできませんので、日常とは違う異常、動植物の異常や電波障害、ペースメーカの不調、携帯電話やPCの接続不良、怪光現象、過去の傷の痛み、乳幼児が泣き止まないなどの事が有る場合は、すぐに逃げられる態勢を準備してください。

ちなみに最近「緊急地震速報」の誤作動も増えていますが、これは観測地点付近で複数の小さな地震が発生した場合でも、気象庁のシステムは大きな地震が発生したものと判断する為です。

大きな地震にならなくても、こうして複数の地点でほぼ同時に小さな地震が発生すると言う事は、その内大きな地震が来る予兆とも言えます。

誤作動が増えても警戒を怠らないことが大切です。

日本列島のこうした状態、太平洋側から圧された状態は、最低でも今後70年、長ければ200年くらいは続く可能性が有りますので、これから先は震度１から２の地震は毎日発生し、１か月に4回から6回は震度３から4の地震が発生し、4か月に1回は震度５クラスの地震がどこかで発生、年に1回から2回は震度６以上の地震発生が標準、平均になるのかも知れません。

コロナウィルスもそうですが、日本はその上にこうした状態を常とする社会システム、外交政策を展開していく必要が出て来ています。