2022/06/27 19:12
神話の世界に措ける創世以前の状態は、概ね全てが混じり合って区別が付かず、形状としても何も分離していない不安定な状態として、或いは「無」と表現されている場合が多いが、これが実は世界の状態を表現するとしたら、現在に措いてでも適切且つ最も真実に近い表現と言える。
元々あらゆる事象はその全てを言葉で表現する事はできないが、これを「自我」と「他」が共通して認識する為には「約束」が必要となってきて、つまりこれが言語や文字と言う「枠」の利用によって為されて行くようになる事で「共通認識」も生じるが、その実態からも遠ざかって行く事になる。
神話の世界で神があらゆるものを混沌から分離する、簡単に言うとあらゆるものや人を創造した時から「分離」が始まり、この分離は一種の現実乖離なのである。
生物的な男女の区別は、生殖器と胎保有がどちらにあるかによる区分だけなのだが、人間はこうした事に社会的男女区分を加え、そこで一見男女には決定的な独立性がある様に見えるかも知れないが、現実は男女とも常にそれぞれの性意識でものを考えていない。
人間の男女が認識している男や女は社会的なものなのである。
男女とも性的欲求対象はその生殖器等の生物学的差異なのであり、この差異を男女と区分した時から、男女ともそこに性的妄想が付加され、現実はとても簡単な事が複雑化して来ただけなのであり、その意味では男女は本来区分不可領域と言える。
またあらゆる物質や生物は独立して存在することはできない。
この事から一つの存在は周囲の全ての物質や生物と相互融合関係に有り、自我や自己と言うものは全ての中で、特定の「場」のどの瞬間を切り取ったかと言う問題に過ぎないかも知れない。
従ってあらゆる事象、自我もそうだが、現実の姿は言葉では表現できない何か大きなものがその実態なのであり、神が行なった作業は、その意味では言語や言葉による記録と共通認識と言う肯定すべき側面と、小さく切り取ることで見えなくしてしまったものも存在せしめた、肯定せざるべき側面を持っている。
ゆえ、この少し前の回答記事でも少しだけ書いたが、経済に措けるデフレーションは全体のどの部分をどの瞬間で見たかと言うことなので有って、現実に我々が生活する中では常にインフレーションもデフレーションも存在し続けているのであり、これはどう言う事かと言えば基本的にはインフレーションもデフレーションも普通の事で、これを言葉で区分しただけの事、本当はそんなものは存在していないのだ。
ガソリン価格は上がっていないか、小麦粉はどうだろう、ネギやキャベツは値上がりしていないだろうか、もし値段が上がっていればそれはインフレーションだ。
また保険料や国民健康保険税、税金はどうだ、これも値上がりしたり新規課税が始まっていれば家計的にはインフレーションだ。
どこがデフレーションと言えるだろうか、とんでもない物価上昇率になっているのである。
だが一方自分が働いている会社はどうも景気が悪く、給料は下がっていくか、そうで無ければサービス残業が増え、努力の割には自己労働価格は下落(デフレーション)で有る。
おかしい、何かがおかしい・・・。
自分が払うものはインフレーションなのに、得れるべき収入はデフレーションなのであり、このギャップは年々大きくなっている。
一体このギャップ部分はどこへ行っているのだろうと考えると、そこには日本国内に措ける労働人口の減少が有り、公費負担増が有り、社会福祉予算増が横たわっていて、この基本原因は少子高齢化社会なのである。
つまり現在騒がれているデフレーションなどは二次的、三次的現象の一つに過ぎず、片方では石油関連消費価格、食料価格も公費負担もハイパーインフレーションクラスの物価上昇率になってしまっている。
原理は簡単だ、需要の多いものは物価が上がり、需要の少ないものは物価が下がる、ただこの原理が動いているだけに過ぎない。
これを前出の男女のように膨らませて、しかも分離して考えるとデフレーションと言う言葉が出てきているだけだ。
その実本当の原因は少子高齢化社会に有り、社会福祉費用をどうするか、または大きくなりすぎた政府、行政組織をどうするか、そこが問題解決の本質となる。
更に今の内閣だが、安倍総理は少し前に自民党を崩壊させた張本人であり、問題解決から逃げた男だ。
麻生財務大臣は自身が総理の時、危機的な日本の経済状況でバラマキ政策しか持たず、しかも景気は後退し、そこにいたのが甘利経済財務担当特命大臣で有り、この３人がセットになっていては到底諸外国からの信認は得られない。
オバマ合衆国大統領が安倍総理との会談を拒否し、公明党の山口代表が中国首脳部との会談を拒否されるのはそれなりの理由が有る。
日本をガタガタにした者たちが集まっている内閣には付き合いきれないし、そもそも自民党が総裁選挙で安倍氏を選出する事が疑問なら、それを追認し総理にまでしてしまう日本国民の考え方が理解できないのである。
そしてこれが今回の一番のポイントだが、日本の少子高齢化社会傾向は現在「団塊の世代」と呼ばれている年代が殆ど現存しなくなる時代まで続くが、こうした「団塊の世代」が何故発生したかと言うと、その原因は「第二次世界大戦」で有る。
今私たちが直面する問題の究極的発生原因は、７０年近く前の大きな人災に起因している訳である。
デフレーションを経済問題と考えている内はデフレーションの本質は見えず、従ってその解決は有り得ない事になるのではないか・・・。
大河の一つの波を拾い、それに数値目標を付けて一喜一憂したとしても、見方を変えてもそうならデータの採用基準を甘くしてもそうの世界で、数値が改善されたところで一般庶民の暮らしは何等良くなることはないだろう。
「数値目標よりも仕事をくれ、金をくれ、それが無理なら希望をくれ」と言うのが国民感情と言うものだろう・・・
この記事をして山梨県・Sさん、石川県・Sさん、石川県・Oさん、石川県・Y・Yさん、富山県・K・Tさん他の皆さんへの回答とします。
有難うございました。
有難うございました。
[本文は２０１３年２月３日、Yahooブログに掲載した記事を再掲載しています]
